実質2,000円で生活が変わる！一人暮らし向けふるさと納税のすすめ

「ふるさと納税ってお得らしいけど、申請とか大変そうで手をつけられない」

そんな声をよく聞きます。でも実際にやってみると思った以上に簡単な手続きで、寄付額の3割相当のお礼の品が送られてきます。返礼品に食料品や日用品を選べば、生活費の節約になります。

カンタンだしオトクなのに…やらないのは、もったいない！

この記事では、忙しい一人暮らしの方でもできる「ふるさと納税」の始め方と、失敗しないコツをお伝えします。

忙しい人にこそおすすめの理由

ふるさと納税の返礼品は、地域の特産品や日用品が多く、うまく利用すれば生活費の節約になります。

また、忙しく働く一人暮らしの人にとって、買い物の手間が省けるのが大きな魅力です。お米や冷凍食品、飲料など、自分で運ぶには重いものを自宅に届けてもらえるので助かります。

保存が効かない食品は定期便を選べる自治体もあります。定期便なら少量ずつ届くので、一人暮らしでも利用しやすいです。

ふるさと納税はネット上でカンタンに申し込みできます。寄付額の3割相当のお米や果物、お肉などの特産品のほか、トイレットペーパーなどの日用品が手に入るので、やらない理由がないほどオトクな制度です。

ふるさと納税サイトで応援したい自治体に寄付を申し込むと、寄付した額の3割相当の返礼品がもらえます。その後、申請をすると寄付額から2,000円を差し引いた金額が税金から控除されるしくみです。

代表的なふるさと納税サイト

ふるさと納税で失敗しないコツとして、以下の2点が必須行動です。

【失敗しない！ふるさと納税の流れ】

会社員と個人事業主では、寄付金の控除申請方法が少し異なるため注意が必要です。

会社員の方は、ワンストップ特例制度が使えて便利。ただし、寄附先は5自治体までで、申請書を忘れずに提出することがポイントです。

寄付先が6自治体以上になってしまったり、医療費控除や初年度の住宅ローン控除を受ける、副業しているなどの理由で確定申告をすると、ワンストップ特例制度が無効になります。その場合は、確定申告時に寄付金額を申告します。

ワンストップ特例制度とは？

確定申告をしなくても、ふるさと納税の寄付金控除が受けられる制度。簡単な申請書を提出すれば手続きが完了します。

ワンストップ特例制度の対象となる方

個人事業主は確定申告をすることになるため、ワンストップ特例制度は使えません。確定申告時に寄付金額の記入を忘れないようにします。

ふるさと納税は、簡単なルールを守って利用すれば、とてもオトクな制度です。

ふるさと納税は、手間が少ない手続きで返礼品がもらえて、生活費も浮くというメリットがあります。私自身も毎年やっていて「2,000円でここまで得するなら、やらない理由がない」と感じています。

忙しい人でも、ちょっとした手続きをすれば、ふるさと納税でお得な暮らしが叶いますよ。